浜松で在宅医療・緩和医療の専門医を目指す｜うぐいす在宅診療所の研修体制

うぐいす在宅診療所では、在宅医療と緩和医療の両方を学びながら、日本在宅医療連合学会と日本緩和医療学会の専門医取得を並行して目指すことができます。

当院は、日本緩和医療学会の基幹施設であり、日本在宅医療連合学会の認定研修プログラムを有しています。専門医の取得を希望する先生には、各学会の要件に沿って研修を進められる環境を整えています。

日々の訪問診療に加え、定期的なミニレクチャーや症例の振り返りを通じて、患者さんの暮らしを支える診療と、苦痛を和らげるケアを学ぶことができます。

専門医の取得には、それぞれの学会が定める研修や申請要件を満たし、審査・試験に合格する必要があります。

日本緩和医療学会の「基幹施設」として

当院は、2024年10月1日付で日本緩和医療学会の基幹施設に認定されました。緩和医療専門医の取得に向けて、指導を受けながら臨床経験を積むことができます。

緩和医療では、痛みや息苦しさ、吐き気などの身体症状に加え、不安やせん妄、ご家族の負担にも目を向けます。ご本人が大切にしていることを理解し、治療やケアに生かす姿勢も欠かせません。

終末期に限らず、病気の早い段階から症状を和らげるための知識を学びます。また、終末期にみられる症状への対応や薬剤の調整、治療抵抗性の苦痛に対する鎮静など、専門的な判断と技術も身につけていきます。

在宅の現場では、治療によって症状や生活がどう変わったかを確かめながら、ご本人・ご家族や訪問看護師、薬剤師などと相談して方針を調整します。症状を和らげる知識と、その方らしい療養を支える関わり方を、実践を通じて学ぶことができます。

緩和ケアでは、ご家族も大切な支援の対象です。ご本人の苦痛だけでなく、ご家族の不安や負担にも目を向け、必要な支援を考えます。今後の治療や療養について話し合う場面では、ご本人の価値観を尊重しながら意思決定を支える力も養います。

緩和ケア病棟やホスピスで学べることがあるように、自宅や施設での診療だからこそ得られる学びもあります。在宅では、地域のさまざまな事業所と連携し、生活環境や介護の状況を踏まえて対応する必要があります。こうした経験を通じて、医療と暮らしの両面から患者さんを支える総合的な力を身につけていきます。

緩和医療専門医の取得に必要なこと

2026年度の新規申請要項では、認定施設での2年以上の臨床研修、自ら担当した20例の症例報告、所定の研修会・セミナー、学術業績、会員歴などが必要とされています。症例報告では、痛み以外の身体症状、精神症状、せん妄、鎮静、社会的・スピリチュアルな関わりなども扱います。

研修期間のほかに、緩和医療の臨床経験や基本領域の専門医資格等に関する申請条件があります。ご自身に適用される条件、症例・実績の有効期間を、その年度の募集要項で確認する必要があります。

日本緩和医療学会：専門医 新規申請 募集要項

日本在宅医療連合学会の研修施設として

当院は、2024年9月に日本在宅医療連合学会の研修プログラム認定を受けました。在宅医療の研修では、病気の診断・治療に加え、住まいの環境やご家族の状況、利用できる医療・介護サービスを踏まえて、療養生活を支える力を身につけます。

例えば、薬を処方する際にも、飲み忘れの理由や飲み込みやすさ、誰が薬を管理するか、薬剤師とどのように連携するかを考えます。病院での治療を退院後の暮らしにつなげるために、必要な準備や支援を整えることも大切です。

ご本人が自宅で過ごすことを希望する場合には、住まいの環境やご家族の介護負担も踏まえ、無理なく療養を続けられる方法を考えます。専門医取得に向けた研修では、病気だけでなく、ご本人の人柄や価値観、これまでの暮らしにも目を向け、その方に合った支援を学んでいきます。

在宅医療の専門医取得までの流れ

• 研修開始前に、これまでの臨床経験と受験資格、研修期間を確認する
• 学会が認める研修プログラムで、必要な登録を行って研修する
• 指導医と振り返りを重ね、症例経験とポートフォリオをまとめる
• 申請要件を満たしたうえで、書類審査・筆記試験・ポートフォリオ面接などに進む

学会の案内では、2026年4月1日以降の研修プログラムは原則2年以上です。条件による期間短縮には申請が必要で、すべての研修者に適用されるわけではありません。また、研修者登録のない期間は研修として認められないため、開始時の手続きが重要です。

受験資格には医師としての経験年数などの条件があり、制度変更や経過措置もあります。研修開始年度と受験予定年度の両方を見据えて、学会の最新情報を確認します。

日本在宅医療連合学会：専門医制度／研修プログラム・研修施設の案内

当院で学べること

経験する症例や院外研修の必要性は、研修医の経験と学会の要件を踏まえて確認し、個別に計画します。

当院では、地域の多職種と協力することで、患者さんに提供できる支援が広がると考えています。訪問看護師や薬剤師、ケアマネジャー、介護職などの意見を聞き、それぞれの専門性を生かして診療する姿勢を大切にしています。

学び合い、相談できる環境

ミニレクチャーと、困った症例の振り返り

当院では、在宅医療と緩和ケアをテーマにしたミニレクチャーを行っています。日々の診療で感じた疑問を整理し、知識を確かめながら理解を深めています。

対応に悩んだ症例については、症状の評価や治療の選択、ご本人・ご家族への説明、多職種との連携を振り返ります。「なぜその判断をしたのか」「ほかにできることはなかったか」をチームで考え、次の診療に生かします。こうした振り返りは、専門医申請に必要な症例報告やポートフォリオをまとめる際にも役立ちます。

ホスピスでの勤務経験を持つ医師・看護師に相談できる

当院には、ホスピスでの勤務経験を持つ医師や看護師が在籍しています。症状が十分に和らがないときや、ご本人・ご家族への対応に迷ったときには、経験のあるスタッフに相談できます。

一人で抱え込まず、医師と看護師の双方の視点から対応を考えられることは、当院の研修の特徴です。必要に応じて地域の訪問看護師や薬剤師とも相談し、患者さんに合った治療やケアを検討します。

緩和ケアの実践を支える薬剤と機器

医療用麻薬を常備し、夜間・休日の治療開始にも対応

当院では医療用麻薬を院内に常備し、当院で訪問診療を受けている患者さんに必要な場合は、夜間・休日を含め、24時間365日、治療を開始できる体制を整えています。医師が症状と治療の必要性を評価し、適切な薬剤や投与方法を選択します。

研修では、医療用麻薬を使い始める際の判断から、効果・副作用の確認、投与量の調整、ご本人・ご家族への説明までを学びます。

持続皮下注射用の機器（エイミーPCA）を20台近く保有

当院では、薬剤の持続投与に使用するポンプ「エイミーPCA」を20台近く保有しています。必要な機器を自院で用意し、患者さんの状態に応じて持続投与を開始できるよう備えています。

持続投与が必要かどうかの判断、薬剤や投与量の設定、ポンプの操作、開始後の観察・調整などを、実際の診療を通じて学ぶことができます。訪問看護師や薬剤師との情報共有、ご本人・ご家族への説明も大切な研修内容です。

※保有台数は2026年11月時点の概数です。実際の使用は、患者さんの状態と機器の稼働状況等を踏まえて判断します。

苦痛緩和のための鎮静を学ぶ

適切な治療やケアを行っても十分に和らがない苦痛に対して、鎮静を検討することがあります。当院では、指導医や経験のあるスタッフと相談しながら、苦痛緩和のための鎮静に必要な知識と経験を身につけることができます。

鎮静を検討する際には、苦痛の原因や、ほかの治療で緩和できる可能性を十分に評価します。そのうえで、ご本人の意思を確認し、ご家族や多職種と方針を共有します。薬剤の選択だけでなく、鎮静の深さや効果の評価、その後のケア、ご家族への支援までを学びます。

検討にあたっては、日本緩和医療学会の『がん患者の治療抵抗性の苦痛と鎮静に関する基本的な考え方の手引き（2023年版）』などを参照します。指導医やチームとともに、患者さんにとって適切な対応を慎重に考えます。

2つの専門医取得に向けた研修計画

当院では、在宅医療と緩和医療の両方の専門医取得を目指して研修できます。慢性疾患の管理や生活支援から、専門的な症状緩和、人生の最終段階のケアまでを、一人の患者さんの経過の中で学べることが特徴です。

両方の資格を希望する場合は、各学会の要件を確認し、必要な症例や研修期間を整理します。申請と審査・試験は、それぞれの学会で受ける必要があります。

研修期間や症例を両制度でどこまで共通して扱えるかは、個別に確認します。これまでの経験や取得を希望する時期に合わせ、専門医取得までの見通しを一緒に考えます。

研修・見学を考えている先生へ

研修で得た知識や経験を、目の前の患者さんの診療に生かす。その積み重ねを大切にしながら、地域で在宅医療と緩和医療を担う医師を育てていきたいと考えています。

参考資料・認定に関する当院のお知らせ

• 日本緩和医療学会：専門医認定制度
• 日本緩和医療学会：専門医 新規申請 募集要項
• 日本緩和医療学会：研修カリキュラム
• 日本在宅医療連合学会：専門医制度
• 日本在宅医療連合学会：研修者登録等の手続き
• 当院：日本緩和医療学会基幹施設に認定されました
• 当院：日本在宅医療連合学会の研修プログラム認定を受けました

作成：うぐいす在宅診療所｜制度情報確認日：2026年11月8日。学会制度の説明は2026年度の公開情報をもとにした概要です。申請要件のすべてを網羅していません。実際の研修・申請には該当年度の学会規定が適用され、研修の受け入れ状況は個別にご案内します。